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子宮頸がんワクチン接種再開キャンペーンに憤る医師に共感する

 駅にJR東海が発行している『WEDGE』(ウェッジ)という雑誌の広告が掲げてあった。「放射能とワクチン カルト化からママを救う ニセ科学が生み出す実害」という見出しが覗いていた。この記事に関して、長尾和宏という医者が、20160512日(木)付で自身の「Dr.和の町の医者日記」というブログで疑問を投げかけている。
http://blog.drnagao.com/2016/05/post-5183.html
以下、引用する。
「この雑誌には、続々と子宮頚がんワクチン後遺症に関する記事が掲載されているが、私には理解し難く、疑問が多い。・・・この3本の記事の趣旨はだいたい共通している。
要は、子宮頚がんワクチン後遺症は親のヒステリーだという話。そしてこの記事を書いているひとが医師だと知り、ビックリ仰天した。
特に5月号では頚がんワクチンと原発と一緒に論じているが、理解不能。言うまでもなく両者はまったく別の事象である。論理的にも無茶苦茶で、どうしてそんな結論になるのか、何度読んでもサッパリ理解できない。もし頚がんワクチン後遺症(ハンスという)の子供や親がこれらを読めば激怒して、症状が悪化するのではないかと恐ろしいやら、腹ただしいやら・・・もし私が親の立場なら、この雑誌を名誉棄損で訴えるだろう。
ただただ驚いているが、よろしければゆっくり読んで欲しい。5月号を読みながら怒りが抑えられない。なんていう記事を連続して載せているのか。何か大きな意図があるのではないか。そう勘繰るのが普通であろう・・・・
私はJR東海のヘビーユーザーであるが(おそらくかなり上位では)、高い運賃が、こんな科学的にも倫理的にも破綻した記事の作成に費やされているのかと思うと、情けない気持ちで一杯になる。町医者でさえわかるこれだけ重大な薬害を、親のヒステリーだと
断じているJR西日本はどうかしていると、不安にさえなる。・・・こんな下劣な行為をいまだに続けては多くの患者を傷つけている。・・・これらの雑誌を即刻回収して、謝罪広告を出すべきではないのか。・・・このままでは、「残念すぎる雑誌」として名を残すだろう。・・・ワクチン接種で、青春時代を失った子供たちが沢山いる。これから裁判になるそうだが、彼女たちを診ている私は当然、被害者を応援する。」
 個人的に、この長尾医師の本は数冊読んでいる。近藤誠「がん放置療法」に反対する、がん臨床医の立場から、自説を展開されている。一言でいえば、抗がん剤を100%否定するのではなく、やってみてダメそうなときには止めればいい、という主張のようだ。中途半端の謗りは免れないが、抗がん剤の害毒は十二分に承知しながら、死の恐怖に戦くがん患者から「先生、どうにかしてほしい」と泣きつかれ、困り果てて辿り着いた結論だと思われる。というわけで、この先生の説には賛成できないが、著書を読んでいて、行間から患者に寄り添おうとする態度は伝わってくる。
 さて、この温厚な医師を激怒させ、悲しませた件の記事についてだが、筆者は村中璃子 (医師・ジャーナリスト)となっているが、SNSでは架空の人物らしいと噂されているようだ。長尾医師は、子宮頸がんワクチン接種再開キャンペーン記事に、なぜ原発再稼働推進が入ってくるのか、当惑されているようだが、先生が「何か大きな意図があるのではないか。そう勘繰るのが普通であろう・・・」と述べておられるように、ここまでくると、背後で画策している勢力の姿が露出している。プロジェクト「村中璃子」の医師パートを担っている人物の一人は上昌広東大特任教授、ジャーナリスト・パートのお仲間にはフリーの松永和紀氏が控えているだろう。Wedgeが「遺伝子組み換え食品の安全性は科学的に立証されている−それに異を唱える似非科学者たち」と銘打ったキャンペーンを開始するのも時間の問題だ。
 さて、長尾先生が別のブログ・タイトル「エビデンス"とはお金があれば捏造もできる仮説」で述べておられるように、「“エビデンス”とは”確率に基づいた仮説」に過ぎない。つまり、母集団すべてを調べることはできないため、サンプリングして標本に母集団を代表させようとする。標本の平均値もしくは中央値と標準偏差、標準誤差の値を利用して、統計量を定義し、その統計量がある信頼区間で確率(密度)的に帰無仮説を棄却できるか、否かを検証する。しかし、そこには本質的に、第一種過誤(帰無仮説が実際には真であるのに棄却してしまう過誤)と第二種過誤(対立仮説が実際には真であるのに帰無仮説を採用してしまう過誤)が介在する。したがって、確率統計的に帰無仮説を棄却できたから、あるいは、逆に帰無仮説を棄却できなかったから、という結論部分だけを金科玉条のごとく振りかざして、「科学だ、科学だ」と叫んで反論を許さないという態度はまったくもって「科学的」ではないのだ。ましてや、現実に重篤な副反応が出ている事例である。実際、医療過誤は表に出にくい。巨大製薬会社が絡むと闇に葬られる可能性が大きい。以下、最近、マスコミが報じた事例を列挙するが、氷山の一角に過ぎないだろう。
「ノバルティスファーマ 副作用報告せず処分へ20151111
大手製薬会社ノバルティスファーマが、販売する薬の副作用、およそ5500人分について、定められた期限内に国に報告していなかったことが分かり、厚生労働省は業務改善命令を出す方針を固めました。副作用の報告を巡って、ノバルティスファーマに行政処分が出されるのは、これで3回目になります。
厚生労働省によりますと、大手製薬会社ノバルティスファーマは、ことしに入って把握した、抗がん剤など販売する複数の薬の副作用について、医薬品医療機器法で定められた最大で30日の期限内に国に報告していなかったということです。
報告を行っていなかった患者の数はおよそ5500人に上り、会社側は、社内のシステムに不具合が起き、報告が間に合わなかったと説明しているということです。
厚生労働省は、悪質なケースではないものの、副作用の報告を行わなかった患者の数が多いことから、近く業務改善命令を出す方針を固めました。
副作用の報告を巡ってノバルティスファーマに出される行政処分は、ことし3月の15日間の業務停止などに続き、これで3回目になります。
ノバルティスファーマは「今の時点ではコメントは差し控えたい」としています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151111/k10010301301000.html
「製薬5社 重い副作用の46人を報告せず 201592
国内の5つの製薬会社が、薬の投与で重い副作用が出ていた合わせて46人について、国に報告していなかったことが分かりました。厚生労働省は5社に対して、詳しい報告を求めるとともに再発防止策を取るよう指示しました。
大手製薬会社ノバルティスファーマが抗がん剤などの副作用を国に報告していなかった問題を受け、厚生労働省はことし2月、国内に事業所がある272の製薬会社を対象に、副作用の報告が適切に行われているか調査を行いました。
その結果、東京・新宿区にあるブリストル・マイヤーズなど5社が、それぞれ製造・販売した抗がん剤や抗血栓薬を投与された患者に重い副作用が出ていたにもかかわらず、営業担当の社員が安全担当の部署に伝えず、法律で定められた国への報告を行っていなかったことが分かったということです。
副作用が報告されていなかったのは合わせて46人で、その内訳は、ブリストル・マイヤーズが30人、藤本製薬が6人、セルジーンが5人、ヤンセンファーマが4人、武田薬品工業が1人でした。
厚生労働省は5社に対して、副作用の詳しい内容の報告を求めるとともに再発防止策を取るよう指示しました。
最も多い30人の副作用を報告していなかったブリストル・マイヤーズは「深く反省している。改めて全社員に教育を行い再発防止を徹底したい」と話しています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150902/k10010212991000.html
「ファイザー、抗がん剤など重い副作用の報告漏れ 2015828
 製薬大手ファイザー(東京)が、抗がん剤などの医薬品の重い副作用約200人分を期限内に国へ報告しなかったとして、厚生労働省は9月にも、医薬品医療機器法(旧薬事法)に基づき同社に業務改善命令を出す方針を固めた。
 副作用情報に関する社内体制の不備が原因で、同省は再発防止策の策定などを同社に求める。
 関係者によると、今回の副作用報告漏れは同社の社内調査で発覚した。医療情報担当者は重い副作用の情報を把握していたものの、安全管理責任者まで報告が上がっていなかったケースが、2008年頃からあったという。同法では、副作用の重大性などに応じて、15日以内または30日以内に厚労相への報告を義務付けている。
 同社広報部は「現段階でのコメントは差し控えたい」としている。
http://premium.yomiuri.co.jp/pc/#!/news_20150828-118-OYT1T50022
 
 さて、冒頭の「子宮頸がんワクチン」問題に戻ろう。いうまでもなく、上に列挙した製薬会社には、ガーダシルを販売している「メルク=MSD」社も、サーバリックスを販売している「グラクソ・スミスクライン=GSK」社も入っていない。ところが、アメリカの医療批判本には両社の悪評が山のように出てくる。日本では、なぜか両社に対する報道が抑えられているのだ。プロジェクト「村中璃子」や上教授もボランティアでメルクやGSKの利益に貢献しようというのではないだろう。ましてや、日本における子宮頸がんワクチン再開キャンペーンの胴元はCSISだと既にマスコミに報じられている。カネの力で被害者の声をねじ伏せ、「科学に弱い」庶民を洗脳するために、良心的な科学者・医師たちを口汚く罵倒し改宗させようとする手口は、CSISにせっつかれた電通プロジェクト・メンバーの焦りが透けて見え、むしろ逆効果だろうと思ってしまうがどうだろう。
 最後に、1983年、子宮頸がんの原因がヒトパピローマウイルス(HPV)であることをつきとめ、2008年にノーベル生理学・医学賞を受賞したのは、ドイツのハラルト・ツア・ハウゼン教授という人だった。ところが、このノーベル賞にはいちゃもんがついたとTIMEが報じた。Oct. 07, 2011
http://content.time.com/time/specials/packages/article/0,28804,2096389_2096388_2096385,00.html
Clinching the 2008 Nobel Prize for Medicine for discovering that HPV causes cervical cancer was supposed to be Harald zur Hausen's moment in the limelight. Instead it cast a dark cloud over the entire Nobel organization and led to an investigation by the Swedish police. An anticorruption unit looked into charges of improper influence against AstraZeneca — a pharmaceutical company that had a large stake in two HPV vaccines — after it emerged that the company had strong links with two senior figures on the medicine prize's selection committee. Although charges were never brought, the process got murkier by the fact AstraZeneca had recently begun sponsoring the Nobel website.
(要するに、ノーベル賞受賞が報じられたとき、このハラルト・ツア・ハウゼン教授は当時HPVワクチン事業を推し進め、特許を得ていたアストラ・ゼネカという製薬会社といかがわしい関係をもっていたことがバレてしまったのだが、アストラ・ゼネカはノーベル医学生理学賞選考委員2名と深くつながりをもっていただけではなく、ノーベル財団が運営するウエブにもカネを出していたのだ。起訴はされなかったものの、スウエーデン警察も捜査に乗り出したほどのスキャンダルだった。)
この件は、Wikiにも載っている。アストラ・ゼネカはノーベル財団のウエブだけでなく、メディアという会社にも出資していただけではなく、広報活動にもカネを出していた。
There was controversy over the 2008 Nobel when it was learned that Bo Angelin, a member of the Nobel Assembly that year, also sat on the board of AstraZeneca, a company which earns patent royalties for HPV vaccines.[4] This was exacerbated by the fact that AstraZeneca had also entered into a partnership with Nobel Web and Nobel Media to sponsor documentaries and lectures to increase awareness of the prize.
 最終的に起訴されず、ノーベル賞受賞の取消はなされなかったが、HPVが子宮頸がんを引き起こすという因果関係は有耶無耶のうちに立証されたことになってしまった。その後、この特許権を取得したMSDGSKがツア・ハウゼン理論の結論部分だけを金科玉条にワクチンの製造販売に乗り出したというわけだ。もちろん、両社の力はアメリカ、イギリスという国家を動かし、その出先であるWHOも動かし、全世界で無辜の少女の体内にアジュヴァントに含まれるアルミニウムとごく少量だが神経細胞を侵す保存剤を注入してきた。(即座に副反応が現れなくとも時間の経過とともに認知系障害が現れないとも限らない。)ただし、このからくりを知っているカネ持ちたちは被害を免れている。オバマ大統領の2人の娘、マリアとナターシャはもちろん、このワクチンの接種を受けていないという。
 

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  • 2019.05.29 Wednesday
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